14日の東京株式市場で日経平均株価は大幅続落となった。
終値は前週末比242円27銭（2.32％）安の１万202円06銭で、４日（１万187円）以来の安い水準となった。

朝方、外国為替市場でドル／円が一時９０．１８円まで円高が進行したことから、円高を嫌気して主力輸出株が売られた。

また、中小型株や材料株も軟調となり、ほぼ全面安の展開となった。

東証１部の売買代金は、１兆１８０６億円と超低調となり、現物での動意がほとんどない中、ヘッジファンドなどの短期筋による仕掛け的な売りに先物が押された形で、２００円を超す下落幅で大引けとなった。

東証１部騰落数は値上がり２３７銘柄、値下がり１３６５銘柄、変わらずが８２銘柄。

日経平均株価は、終値で２５日移動平均線を再び下回っており、７５日線の１万円程度までは調整する公算が大きいとの見方も出ている。


個別銘柄では、トヨタ自動車(7203)、キヤノン(7751)、ソニー(6758)などの主力株、みずほフィナンシャルグループ(8411)などの大手銀行株が軒並み下落。

一方、米デルタ航空と米アメリカン航空の米航空大手２社とそれぞれ資本交渉に入っているとの報道を受け、日本航空(9205)が８％近い上昇となった。